「炉税」

暖炉税（だんろぜい、英: hearth tax）、または炉床税（ろしょうぜい）、炉税（ろぜい）、竈税（かまどぜい）は、中世から近世にかけてのヨーロッパで炉床（暖炉）に課された固定資産税。
東ローマ帝国、フランス王国、イングランド王国、スコットランド王国、アイルランド王国で徴収された記録がある。ただし、東ローマとフランスでは実質的には世帯主への徴税であり、税の金額と暖炉・炉床の数に直截な関係はなかった。フランスにおけるフアージュ（fouage、炉床税）という名称は世帯主を暖炉の「火」（feu）に比喩した表現である。またスコットランドでは17世紀末に1回徴収されただけだった。
フランス王領では百年戦争中の1342年にラングドックではじめて徴収され、1356年にノルマンディーでも徴収された後、1360年代にはラングドイルにも広まった。王領におけるフアージュはシャルル5世の死とともに廃止されたが、のちに土地への直接税であるタイユに発展した。一方、ブルターニュでは14世紀半ばから徴収され、フランソワ1世の治世に税率が固定化したのちフランス革命勃発まで続いた。
イングランドでは王政復古後の1662年より徴収されたが、家の中に入って暖炉を調べられることが屈辱的とされ、暖炉税が免除される貧困証明書の不正発行や暖炉を覆い隠すことによる脱税が横行した。1688年の名誉革命の後、ウィリアム3世とメアリー2世による人気取りの一環として廃止された。
アイルランドではイングランドと同じく1662年より徴収されたが、名誉革命で廃止されることなく、1795年の改革で暖炉1基のみの世帯が免税となった。これにより都市部以外の家屋のほとんどが免税になり、1824年には暖炉税自体が廃止された。

出典：Wikipedia日本語版