「不眠」

不眠症（ふみんしょう、英語: Insomnia, Hyposomnia）とは、入眠障害・中途覚醒・早朝覚醒のために著しい苦痛、または、日常生活に支障をきたしているときに診断される。睡眠障害のひとつ。不眠症治療の第一選択は不眠の認知行動療法である。それで効果が不十分または実施ができない場合に睡眠薬による短期治療を副作用などのデメリットとのバランスを踏まえて検討する。
近年では、高血圧や糖尿病などの身体疾患と不眠症の間に、強い相互関係があることが判明している。不眠症状が生じた原因の内容を問わず臨床症状から不眠症を診断する。不眠と併存症がある場合、治療はその双方を標的にする必要がある。
不眠症はどの年齢でも起きるが、女性と高齢者ではより一般的であり、特に顕著なのは高齢者である。日本では60歳以上では約3人に一人が睡眠問題で悩んでいる。
2016年に米国内科学会のガイドラインで不眠症治療の第一選択が不眠の認知行動療法とされて以降、米国や欧州をはじめガイドライン上の第一選択は不眠の認知行動療法とされている。系統的レビューとネットワークメタアナリシスでも、不眠症治療を不眠の認知行動療法で始めることが薬物療法で始めることよりも有効性・安全性ともに優れていることが示されている。
睡眠の問題を抱える人にしばしば睡眠薬が用いられ、たまに使用されれば役立つが、定期的に長期的に用いた場合、薬物依存症や乱用につながることがある。英国国民保健サービスにおいては睡眠薬の処方は最終手段であり、かつ数日-数週間の限定でなければならないとしている。豪州ガイドラインでは最大4週間である。日本ガイドラインでは、睡眠薬は現在の主流であり成人の20人に1人が服用しているが、ベンゾジアゼピン系のリスクベネフィット比の悪さと、エビデンスが乏しいまま抗精神病薬が適応外使用されている現状を危惧している。一部の不眠症患者では睡眠薬の長期服用する治療選択肢も許容されるが、「しかしながら難治性・治療抵抗性であることは無期限、無制限の処⽅を正当化するものではない」とし、可能な限り断薬を目指すべきであるとしている。不眠の認知行動療法には、長期的にだけでなく短期（6−8週）的にも睡眠薬以上の有効性があることが判明している。しかし、日本では、不眠の認知行動療法は保険適応外となっている。認知行動療法は自分で行うセルフヘルプも可能である（「不眠の認知行動療法」を参照）

出典：Wikipedia日本語版